Architecture

提言_03
私がめざす建築は
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● バリアフリーについて

日本も本格的な高齢化社会に入り、「バリアフリー」という言葉も一般化しています。 しかし、段差をなくすとか手摺をつけるといった建築の仕様についてのことがほとんどで、まだ狭い意味でしか用いられていません。 ここではまず、「バリアフリー」とその上位概念である「ユニバーサルデザイン」および「ノーマライゼーション」について説明します。

「バリアフリー」 Barrier Free

障害者や高齢者が日常生活するうえで、支障になる物理的・精神的な障害(barrier)をなくした建物や環境をつくったり改善したりすること、あるいはそのようにした状態を「バリアフリー」といいます。
この概念は1960年代初頭から欧米で唱えられており、'63年に出版されたセルウィン・ゴールドスミス(Selwyn Goldsmith)の「Design for the Disabled 身体障害者のための生活環境設計」がひとつの指標となり、'68年にアメリカで制定された「建築障壁除去法」が法律では最初といわれています。
床の段差をなくして車椅子の移動をしやすくしたり、歩行や階段の昇降を補助する手摺を設けたりすることも「バリアフリー」の一環です。 しかし、障害者や高齢者にとって良いことであっても健常者が使いづらくて我慢を強いられることもあるため、片側からの視点だけを強調しないことが大切です。

「ユニバーサルデザイン」 Universal Design

障害者・高齢者・健常者の区別なしに、すべてのひとが使いやすいように製品・建物・環境などをデザインすること、あるいはそのデザインを「ユニバーサルデザイン」といいます。
1974年にアメリカのロナルド・メース」(Ronald L. Mace)というひとによって提唱されました。 対象者を限定しない普遍的な(universal)デザインということで、「バリアフリー」の発展形であり上位概念といえます。 誰もが快適に生活できる環境を目指しています。
たとえば、障害者が使いやすいようにカウンターの高さを抑えたシステム・キッチンであっても、健常者が使いにくければそれは「ユニバーサルデザイン」とはいえません。 しかし、すべてのひとに使いやすくすることは難しく、場合によってはユニバーサルデザインにできないこともあります。 そのときは選択肢を増やすことで対応するか、障害者や高齢者を優先してバリアフリー化せざるを得ません。

「ノーマライゼーション」 Normalization

障害者・高齢者・健常者を含め、あらゆるひとが共に住み、共に生活できるような社会にする取り組みを「ノーマライゼーション」といいます。
1950年代のデンマークで、施設に隔離された知恵遅れの子供たちを地域に帰そうという運動から始まったとされ、バンク-ミケルセン(Bank-Mikkelsen,N)が提唱しました。
「ユニバーサルデザイン」が製品・建物・環境などを対象にしたのに対し、社会や人間としての生き方までをも含む最上位の概念です。
あらゆるひとが同じように生活できる社会が正常であり(normalization)、その本来あるべき社会が特別なものではなく普通である(normalization)ような社会を目指しています。 この「ノーマライゼーション」が、現代の社会福祉を考える上で最も大切な基本理念であると言われています。

障害者・高齢者・健常者など、あらゆるひとが快適と思える建築をつくるには、「バリアフリー」だけでなく「ユニバーサルデザイン」や「ノーマライゼーション」という概念もよく理解しておく必要があります。

次に、日本における障害者や高齢者への対応を建築制度の変遷からみてみましょう。
障害者の専用施設(福祉ホーム等)や個々に対応した住宅は昔からありましたが、国の住宅政策としての本格的な取り組みは、おもに車椅子対応ではあったのですが、'71年に建設省が出した「心身障害者世帯向公営住宅の建設等について」という通達からです。
以後、'74年「老人向け住宅の計画・身体障害者向け住宅の計画」、'85年に通産省の「新住宅開発プロジェクト」での「高齢者・身体障害者ケアシステム技術の開発」、'87年から始められた建設省の「長寿社会における住環境向上技術の開発」プロジェクト、'95年には「長寿社会対応住宅設計指針」がまとめられています。
一般的になったのは、'96年に住宅金融公庫(今の住宅金融支援機構)が「バリアフリータイプ基準」を設けてからです。 2000年になると「住宅の品質確保促進に関する法律」で「高齢者等配慮対策」が具体的に示されました。 また介護保険法において、'00年から実施された住宅改修制度はバリアフリー化のより現実的な支援を目的としています。
このように、近年めざましい制度の充実をみることができますが、新築を含め実際の建物への波及はまだ充分でないような気がします。

では、日本の住宅のバリアフリー化がなかなか進まない原因のひとつ、在来木造住宅の特殊な事情について説明しましょう。

先ずは段差です。
日本は湿気が多いため床を地面から高く上げており、玄関では靴を脱ぎます。 マンションは別として、普通の玄関では土間と床とは20~30㎝の段差があります。 既存の住宅でこの段差を解消するにはスロープか段差を小さくする台(式台)を設けなければなりませんが、玄関が狭いとなかなか難しい問題です。 段差分だけ上下する玄関用の小さな昇降機もありますが、改築ではそれなりの工事費用がかかり、結局はひとが介助するしかないのが現状です。 これから新築する場合なら、先の昇降機を設置したり、防湿対策をして床を下げたりすることもできます。
和洋折衷の間取りからくる和室と洋室の床の段差も問題です。 畳の厚さ分(5~6㎝)という段差が小さいためにかえってつまずきやすく、スロープによる段差解消が必要です。 新築なら始めから各部屋の床の高さを統一すれば問題ありません。

次は構造的なことで、在来木造住宅の柱間隔の問題です。
一般的な柱間隔の基準は910㎜です。 通常の105㎜角の柱なら柱間の内々寸法は805㎜となり、胴縁を省いて直接その上から12.5㎜厚の石膏ボードとクロスを張ったにしても、対面する壁面の間隔は約780㎜で、それが廊下・階段・トイレ等の有効巾となります。 住宅金融支援機構のバリアフリー仕様で廊下の幅の最低基準を780㎜にしているのは、この現実的な寸法を踏襲しているのでしょう。
しかし、そこに片側の壁に手摺を設けると、有効巾は700㎜程度になり、健常者は狭く窮屈な思いを強いられます。 また、将来車椅子での生活を考えるなら、折れ曲がりのある廊下の場合900㎜以上の幅は確保したいものです。

最後は物理的なものではなく、空気の温度差の問題です。
寒い冬の時期、セントラルヒーティングで建物全体を暖房していれば別ですが、日本の住宅のほとんどは部屋ごとの個別暖房でしのいでいるのが現状です。 暖かい部屋にいた高齢者が寒い脱衣場ではだかになり、冷えた浴室の洗い場から一気に熱い浴槽に入ると、脳溢血や心臓発作をおこして溺死することがよくあります。 65歳以上でいちばん多い住宅内での事故死は浴槽での溺死です。
この場合、場所による温度差が「バリア」(障害)になっています。 その解消法は、建築(気密・断熱等)や設備(暖房等)面でのバリアフリー化もさることながら、入浴前に浴槽の蓋を開けて浴室を暖めておくなどといった、生活上の工夫も欠かせません。

健常者で家の新築を考えているひとにとっては、バリアフリー化は差し迫った問題でないため、敷地の広さや予算が限られていることもあって、どうしても後回しになりがちです。 廊下を広くとる代わりにLDKが小さくなるなど、どこかにしわ寄せがきても、将来のために始めからバリアフリー仕様にしておくという考え方もありますが、健常である日々を快適に過ごすには、そのしわ寄せの程度が問題です。
わたしは住宅をもう少しカジュアルに考えるべきだと思っています。 住宅は将来のバリアフリー化だけでなく、家族構成の変化や設備の更新といったことで、間取りを変えないと対処できない問題が必ず生じます。 将来リフォームしやすい、あるいはフレキシブルで間取りを変化自在にできるようなカジュアルさをもつ「生きた住宅」が理想だと思うのです。